私たちはインターネットの普及と共に様々な情報に気軽にアクセス出来るようになりました。
しかしネット上には間違った情報や嘘の情報も紛れ込んでいるのが現状です。
そのような状況の中で私たち消費者は情報を取捨選択していかねばなりません。
国民メディア情報センターでは皆様に有益であると確認できた情報のみを、掲載しております。


近年ネット上には誇大、詐欺広告で消費者に被害を与える販売業者が存在しております。
当センターで紹介していない情報を購入する場合は、確かな情報なのかどうか
ご自身でよくお調べになりご購入する事をお勧めいたします。

〈関連情報〉

東京都が都消費生活条例第４８条に基づく是正勧告を実施
http://www.metro.tokyo.jp/INET/OSHIRASE/2010/09/20k92200.htm

「絶対儲かる」とうたう情報詐欺に国民生活センターが注意喚起
http://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20100317_2.html

情報商材詐欺　新聞報道（過去３年）
http://itbiz-j.com/newspaper/